Skypeで広がるビジネスの可能性

Skypeはビジネスでも安心して使えるサービス

Skype（スカイプ）とは、ルクセンブルクのSkype Technologies社が提供するインターネット電話サービス。ユーザ同士を直接接続するP2P技術を利用し、低速な回線でも高音質で安定した通話を実現することができる。もちろん、無料で世界中の人と話をすることが可能だ。さらに、有料だが料金は「IP電話の1／15」と言われる「SkypeOut」で一般の固定電話や携帯電話に発信したり、Windows・Mac版でのビデオチャット（Ver.2.0以降から対応）やメッセンジャーでのコミュニケートなど、それぞれの用途に応じた機能も豊富にそろっている。個人で使う以上に、その高い利便性と安価な導入・運用コストは、国内や海外に多くの拠点を持つ企業にとって魅力的なものと言えるだろう。

一方でSkypeには、企業で導入したときの情報漏えいやウィルス、スパイウェアからの攻撃によるリスク対策や運営管理を懸念する声も強かった。そうした課題を解消し、従来の個人利用ではなくビジネス目的で導入することを前提に開発された支援ソフトもある。例えばFUSION GOLの「Officede for Skype」などだ。
Skypeはもともと欧州で生まれ、インターネット技術の進んだEU諸国の厳しいプライバシー規制に準拠しており、Skype Technologies社自身が定めたプライバシー・ポリシーでも個人情報の取得や利用に対して制限がある。また、PKI（公開鍵暗号基盤）を使った高度な暗号技術と認証技術を採用することで、外部からSkypeのサービスを攻撃するのは難しい。企業向けには、このようなSkype自身のセキュリティ対策の下地に加えて、関連ツールを組み合わせることにより、ビジネスシーンでも安心して使えるサービスになっているのだ。

Skypeを使う企業は増えるだろうか？

Skypeではユーザ間の通話が無料になるので、内線通話や複数拠点間の通信コストも無料になる。加えて、一般電話へ発信したり、着信したりすることが可能な有料サービスも安価で提供されていると先述した。つまり、国際電話を多く使う場合には、通話料を抑えることができるというメリットもある。
その他、例えばテレビ電話を使った会議からSkypeの導入にシフトすることで、機材や会議室を予約する手間や通信費を軽減することが可能だ。開発チームが各地に点在する場合にかさむコスト、スケジュール通りにメンバーを招集し、時間内に会議を終えなければならないという負担もなくなる。
また、代表番号着信や電話の保留・転送など、従来と変わらない電話業務のスタイルを維持しながらSkypeの着信転送機能を備えたASPサービスや、既存のPBX（内線電話同士の接続、加入者電話網や公衆回線への接続を行なう機器）と連携するなど、Skypeをビジネスシーンで快適に使える環境が整いつつある。

ただし、国によってはこうした便利なSkypeの利用が制限されているケースもある。2008年1月現在、日本での法的規制は特にないが、規制を受ける国や地域では、経済的な事情から国家・企業の防衛目的によるものまで様々な理由が提示されている。
例えば、SkypeはYouTubeなどの動画配信サービス同様、インフラに対して対価を支払うことなくインターネット上で事業を展開しているため、これをインフラ事業者から問題視されることが多い。長距離電話事業を抱える各国の電話事業社から収益面に打撃を与える脅威とみなされ、とりわけ通信事業を国有化している国ではせっかくのサービスも忌避されてしまう傾向にあるのだ。もっと小さな範囲で見ていくと、海外の子会社や取引先との通話・通信にSkypeを使う企業が増えている反面、業務への支障やセキュリティ問題を過剰に心配して社内での利用を禁じているところもまだまだ多く存在する。

しかし最近では、Skypeの携帯電話での利用も一部でスタートし、ユーザはますます容易に周囲とコミュニケーションが図れるようになってきた。この試みでSkypeを個人利用する人が爆発的に増えれば、当然ビジネスで使いたいと望む人も多数現れるはずだ。
今後、こうした人々の声に応えていくためにも、Skypeを使って事業モデルが拡大したり、既存サービスの付加価値向上につながった事例などを積極的に紹介していく必要があるだろう。